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小林ハウスの
・上がる電気代、その対策は…?(10/14追加)
2023年1月19日「やまがた新聞」にて1か月の電気代が10万円を超える高断熱住宅を施工する工務店にとって衝撃的なニュースが報じられました。画像が当時の新聞記事です。ご覧いただくと101,822円、10万円を超えていることが分かります。燃料調整費などの影響もあるとは思いますがオール電化・全室暖房していても2~3万円程度のはず…。
なぜ、このようなことになってしまったのでしょうか?その対策はどのようにすれば良いのか?
これから家を建てる皆さんに是非知っていただきたいと思います。
電気代の高騰は東方地方だけでなく北海道、関東甲信越など全国に影響し、今や社会問題にまで発展しています。
皆さん、「これからは燃料費が下がり電気代は今より落ち着く、
安くなる。」なんて思っていないですよね…、政府の補助がなかったらまた同じようなことが起こる可能性は十分にあります。
では、どうしたら電気代を抑えて尚且つ快適に暮らせるのでしょうか?
それは【住宅の断熱性能を向上させること】これがシンプルですが最も有効な対策と言えます。
先程のニュースで得られる教訓は、「断熱性能が高くない住宅で全室暖房し暖かく暮らそうと思ってはダメ」ということです。
震災以前の電気料金が安い時代なら大きな問題にはならなかったはずですが、今はもう電気料金を無視できない時代になっています。
誰もが快適に暮らしたいと思っていますが、だからといって画像のような1ヶ月3000kwhも電力を消費する家はこの先通用しません。
大切なことは、暖かく暮らしても消費エネルギーが小さい家、
それには断熱性能を高めることが必要。
これが小林ハウスが断熱性能にこだわる1番目の理由です。
左の図は新住協(新木造住宅技術研究協議会)が調査したもので、ニュースのあった山形県と周辺地域の1ヶ月の電気使用量などを表しています。画像の左側、福島県(会津若松)・山形県(東根市)・宮城県(仙台市)は私たちが今推進している断熱性能を持った住宅(Q1.0住宅)です。条件は東方電力、オール電化住宅、全室暖房で全光熱費を比較しています。
まず、電気使用量を見てください。山形市は約3200kwhに対し、Q1.0住宅は約1/3の1100kwhであることが分かります。
断熱性能の違いでたった1ヶ月でここまでの電気使用量に差があります。
もし、電気料金が40円なら山形市の住宅は12万円、断熱性能が高い住宅は4万円となります。暖房方法による省エネ効率の差はありますが、決定的な要因はやはり断熱性能の差になってきます。
次回は3つの住宅がどのくらいの断熱性能をもっているのか、
UA値などさらに詳しく断熱性能について説明させていただきたいと思います。
家づくりの基本となる資料はこちらから
よく聞く「高断熱・高気密」という言葉。では、その定義は?
高断熱・高気密住宅の要の一つ、気密性能について。
高断熱・高気密住宅のもう一方の要、熱損失係数について。
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